収入アップやスキルアップを目指して、正社員として働きながら別の仕事をする「ダブルワーク」。ダブルワークをするうえで最も気になるのが、「会社にバレてしまうのではないか？」という不安ではないでしょうか。
ダブルワークが発覚した場合、会社の就業規則によってはペナルティを受ける可能性もあります。そこでこの記事では、正社員がダブルワークをする際に、なぜバレてしまうのか、どのようにすればバレずに済むのか、そしてダブルワークをするうえで注意すべきポイントなどについて解説します。ダブルワークに関する不安を解消し自分に合った働き方を見つけるためにも、ぜひお読みください。
ダブルワークがバレる主な理由
ダブルワークが会社にバレてしまうのには、いくつかの理由があります。主な原因と、それぞれの回避策を理解しておくことが、ダブルワークを成功させるための第一歩です。
住民税の金額でバレる
1つ目に挙げられる理由は、住民税の金額が原因でバレるケースです。住民税は、前年の所得にもとづいて計算され、本業の会社を通じて給与から天引き（特別徴収）されるのが一般的です。ダブルワークをすると、当然ながら所得が増えるため、住民税の金額も上がります。この時、会社の担当者が従業員の住民税額を見た際に、「なぜこの従業員の住民税がこんなに高いのだろう？」と疑問に思いダブルワークが発覚する、という流れです。
参考：個人住民税｜総務省
会社の同僚から伝わる
これは意外と多いケースです。ダブルワークをしていることを、うっかり同僚に話してしまったり、SNSで副業について投稿した内容から、会社の人にバレてしまうことがあります。特に、会社の規模が小さい場合や、社員同士の仲が良い場合は、噂が広まりやすく、上司の耳に入ってしまう可能性も高まります。このような事態を防ぐためには、ダブルワークをしていることをできるだけ会社の関係者には話さないようにしたり、SNSでの発信も控えたりするようにしましょう。
社会保険・雇用保険の手続き
社会保険（健康保険・厚生年金）や雇用保険の手続きが原因で、ダブルワークが発覚するケースもあります。特に、雇用保険は、原則として1つの会社でしか加入できません。もし、ダブルワーク先の会社でも雇用保険に加入してしまうと、本業の会社に連絡が行き、ダブルワークが発覚する可能性があります。
社会保険については、複数の会社で働く場合一定の条件を満たすと、それぞれの会社での勤務時間や給与に応じて保険料を按分することができます。しかし、この制度を利用するには、それぞれの会社で手続きが必要となり、ダブルワークをしていることが会社に知られてしまいます。
ダブルワークを始める前に確認すべきこと
ダブルワークを始める前に、必ず確認しておくべきことがあります。これらの確認を怠ると、後々トラブルに発展する可能性もあるため、注意が必要です。
会社の就業規則の確認
まず、最も重要なのが、会社の就業規則を確認することです。就業規則で副業を禁止、または制限している会社はあります。もし、就業規則で副業が禁止されているにもかかわらず、ダブルワークをしてしまうと、懲戒処分や減給などのペナルティを受ける可能性があります。
就業規則は、会社の規定によって確認方法が異なります。社内ネットワークで公開されている場合や、人事部に問い合わせることで確認できる場合があります。もし、就業規則で副業に関する規定が明確に記載されていない場合は、人事部に確認してみることをおすすめします。
ただし、就業規則で副業が禁止されている場合でも、一概にダブルワークを諦める必要はありません。副業の内容や本業への影響などを考慮し、会社に相談してみることで許可を得られる可能性もあります。
本業への影響
ダブルワークをすることで、本業に支障が出てしまうことは避けなければなりません。睡眠不足や疲労が蓄積し、仕事のパフォーマンスが低下したり、遅刻や欠席が増えたりすると、会社からの評価が下がるだけでなく、解雇につながる可能性もあります。
ダブルワークをする場合は、自分の体力や時間を考慮し、無理のない範囲でおこなうようにしましょう。また、本業の仕事に集中できるよう、ダブルワークの時間を調整したり、休息日を設けるなど、自己管理を徹底することが重要です。
競業避止義務
会社によっては、就業規則で会社の事業と競合するような行為を禁止していることがあります。もし、ダブルワークの内容が、本業の会社と競合するような事業だった場合、競業避止義務に違反する可能性があります。
例えば、IT企業に勤務している人が、別のIT企業でアルバイトをするようなケースは、競業避止義務に違反する可能性が高いといえます。競業避止義務に違反した場合、損害賠償請求をされる可能性もあるため、注意が必要です。
もしバレてしまったら？その後の対応
万が一、ダブルワークが会社にバレてしまった場合、どのように対応すれば良いのでしょうか。
事実を正直に話す
まずは、事実を正直に話すことが大切です。ダブルワークをしていた理由や、本業に支障が出ていないことなどを、丁寧に説明しましょう。もし、就業規則で副業が禁止されていることを知らなかった場合は、その旨を正直に伝え、謝罪することが重要です。ただし、開き直ったり嘘をついたりすると、状況が悪化する可能性が高いため、誠実な態度で対応しましょう。
反省の意を示す
ダブルワークが会社の就業規則に違反していた場合は、反省の意を示すことが大切です。今後は、会社の規則を遵守することを伝えます。
今後の働き方を相談する
会社によっては、ダブルワークを認めてくれる場合もあります。ダブルワークを続けたい場合は、会社に相談し、今後の働き方について話し合いましょう。例えば、ダブルワークの時間を調整したり、本業の仕事に集中できるよう、業務内容を見直してもらうなどの交渉をすることも可能です。
ダブルワーク以外に転職という選択肢もある
ダブルワークは、収入アップやスキルアップにつながる有効な手段ですが、会社にバレるリスクや、本業への影響など、注意すべき点も多くあります。もし、「会社で禁止されている」「ダブルワークに不安を感じる」などの場合は、転職という選択肢も検討してみましょう。
現在の会社で給与が上がらない場合や、自分のスキルや経験に見合った評価を受けていないと感じる場合は、転職することで、大幅な収入アップを目指せる可能性があります。また、スキルアップの機会が少ないと感じる場合は、研修制度が充実していたり、新しい技術に積極的に取り組んでいる会社へ転職することで、自分のスキルを向上させることができます。異業種への転職や、未経験の職種への挑戦も、スキルアップにつながる可能性があります。
まとめ：リスクを理解し、賢い選択を
正社員がダブルワークをする際には、会社にバレるリスクを理解し、適切な対策を講じることが重要です。就業規則の確認、確定申告の徹底、同僚への口外を避けるなど、注意すべきポイントは多岐にわたります。
しかし、ダブルワークは、収入アップやスキルアップにつながる魅力的な選択肢でもあります。就業規則に反しないのであれば、自分に合った働き方を見つけ充実したキャリアを築いてください。また、ダブルワーク以外にも、転職という選択肢があることも覚えておきましょう。どの選択肢を選ぶにしても、自分自身のキャリアプランを立て、後悔のない選択をすることが大切です。
